トランシーバーの「技適マーク」とは？
トランシーバーの「技適マーク」とは？
一般に使われるトランシーバーなど無線機のほとんどすべてに、特定無線設備を意味する技適マーク（技術基準適合証明等マーク）が付いています。この技適マークが付いていない機種は、免許を受けられない可能性があります。
即ち、違法性が疑われるので購入や使用の際には充分注意する必要があります。
あまりなじみがないかもしれませんが、皆さんにとって身近なところではスマートフォンにも付けられています。
電波法の技術基準を満たしている証拠
技適マークはその無線機が、電波法令により定められた技術基準を満たしていることを認定するものです。
各無線機に付けることが義務付けられており、無線機の免許申請の際に、このマークがあれば手続きが大幅に簡略化されるわけです。
加えて特定小電力トランシーバーに技適マークがあれば、無線局の免許を受けなくても使用可能です。
これに関しては家庭用の無線LANやコードレス電話なども当てはまります。
技適マークが付けられるのは、一般的には無線機の形式名称などが記載されたプレート内です。
据え置き型の無線LAN機器なら底面に付けられます。
因みに冒頭でお伝えした携帯電話やスマートフォンでは、内蔵バッテリーを外した場所に印刷されていたりします。
無線機の中には技適マークが付いていないものもありますが、場合によっては電波法違反に問われることがあります。
ちょっとでも不明な点があれば、最寄りの総合通信局に問い合わせるのが安心です。
問い合わせの際には、無線機の種別が分かるものを用意するとスムーズに相談できますよ。
また、無線機に当マークが付いていても、無線局開設に免許申請が必要な機種もあります。
アマチュア無線やパーソナル無線で使われる機種の殆どは、総務大臣の免許を受ける必要があります。
そもそも無線機に技適マークが必要なのは、電波が貴重な社会インフラだからです。
電波通信は大勢の人が使用しているので、安心安全に運用することが大事です。
認証マークと技適マークは同じ意味
技適マークのほかに認証マークというものがあります。
これは電話機や電気通信回線などに付けられるマークで、技適マークと同じ意味があります。
無線機で使用する電波帯は有限なので、利用するチャンネルや送信出力などを適切に管理する必要があります。
無線機の技術基準を定めることで、電波利用のルールが作られます。
技適マーク認定の無い無線機では、こうしたルールに適っていないケースがほとんどです。技術基準から外れた無線機は、他人の通信を妨害する恐れがあります。さらには社会全体の通信の障害になることもあり、社会生活の混乱を招く要因になりかねません。
それゆえ無線機を購入する際には、このマークが付いているか確認することが大事です。
ただし特定小電力トランシーバーなどは技適マークが付いていれば直ぐ使えますが、パーソナル無線機などは無線局開設のための免許が必要です。
免許を受けずに無線局を開設すると、1年以下の懲役を科せられたり、100万円以下の罰金になることもあります。
また、無線機を改造すると技適マークの抹消となり、使用すれば電波法違反となります。
技適マークは旧タイプと新タイプではデザインが異なりますが、旧タイプのマークでも有効となっています。
無線局の免許を受けるには、総務大臣に免許の申請をする必要があります。
その後に総務省の審査が行われて、免許が交付されます。
スマートフォンも技適マークの対象
技適マークが対象となる無線機は、トランシーバーやインカムに加え、私たちが普段使用しているスマートフォンなども対象です。
レンタルやリースで提供される無線機は、全て技適マークが付いており安心です。
一方で中古品や海外製品の中には、マークが付いていないことがあります。身近な製品ではSIMフリーのスマートフォンが要注意です。
昨今格安SIMやSIMフリースマートフォンの利用が急増しており、それに対応する多数の機種が出回っています。
そのこと自体は問題ではありませんが、日本で販売されていない製品に関しては注意が必要となります。
国内販売されていないスマートフォンの場合、技適マークが付いていない製品があります。
そうした製品を使ってインターネット通信すると、電波法違反に問われることになります。
それゆえ格安SIMを使う場合は、国内販売の機種を利用するか、技適マークが付いた海外製品を使用することになります。
レンタルのスマートフォンであれば、いずれもマークは付いているので問題ありません。
日本国内においては、電波を利用する機器には全て技適マーク、もしくは認証マークをつける義務があります。
マークのデザインは大文字のCの中に、電模様の横線が引かれており、郵便マークが付いています。
それはWi-Fiのルーターにも付いています。即ち屋外屋内問わず、電波を利用する製品の全てにマークが必要だということです。
電波は様々な用途によって無数に飛び交っています。便利である反面、混信や妨害のリスクにさらされてきました。
それを防ぐために周波数を管理する電波法が誕生しました。
技術基準や免許制度を設けることで、安心安全な通信環境が実現されているわけです。