無線機の改造は違法になる？
無線機の改造は違法になる？
無線通信で利用する電波は目で見ることはできませんが、実際には公共の財産という扱いになっているので、適当なことをしてしまうと違法行為とみなされてしまうこともあります。
もちろん違法行為と知らずにおこなってしまったとしても、故意なのか過失なのかは関係なく罰則対象となります。
違法な改造をしてしまわないように注意
一般的に違法行為とみなされやすいのが、周波数と出力に関するものだというのをご存知でしょうか。
実は、国によってどの周波数帯を利用するのかというのが定められており、許可されている人だけしかその周波数帯を利用することはできません。
また、出力に関しても注意が必要となっており、あまりにも大きな出力となるものに関しては、他の無線機に影響を与えてしまう可能性が出てきます。
出力の高いものを利用するのは資格を持っている人だけが許可されているので、資格がない人はそもそも利用できないということになっています。
そのため、例えば自分が持っている特定小電力トランシーバーの通信距離を長くしたいなということで、アンテナを少しいじって使ったとすると、それは違法行為となります。
さらに、自分で改造して使っている人だけでなく改造されたものを使った人も違法性が問われてしまうので注意しなければなりません。
たとえ、改造しなかったとしても、日本の電波法令で認められていない海外製のトランシーバーを無許可で利用した場合も違法行為とみなされるので気をつけましょう。
違法行為をするとどうなってしまうのか
基本的に、日本国内で無線機を利用する場合は、法律で認められているものを、購入したままの状態で利用することになっています。
また許可されているものを利用したとしても、その利用を総務省に届けずに使ってしまった場合は電波法違反となってしまうので注意しましょう。（特定小電力タイプを除く）
だから、総務省に届け出を出して許可されている人が、法律で認められている無線機を利用して通信する場合以外は違法となってしまうというわけです。
それくらい厳しくルールが設定されているので、改造などが発覚してしまうと違法行為とみなされて罰則対象となるわけです。
では実際に電波法に違反してしまうと、いったいどのような罰則が待っているのか。
1年以下の懲役か100万円以下の罰金刑ということになっています。
また、改造したことによって他の公共の電波を阻害してしまった場合は、5年以下の懲役もしくは250万円以下の罰金刑となり、より罪が重くなるので注意しなければなりません。
ちなみに、実際に無線機を利用していなければ、違法行為としてみなされないのではないかと考える人もいるかもしれませんが、それもまた違っています。
実は無線機を使って実際に送受信していなかったとしても、それができる環境が無届けで整っている場合は違法とみなされてしまうので注意しなければなりません。
安心して正しく無線を利用するために
基本的に、より良い環境で通信したいとかの理由でも、勝手に無線機の改造をしてしまうことは違法行為なので罰則対象となります。だから、しっかりとルールに則って、まずは届け出を出し、さらに認められている範囲内で楽しむようにしましょう。
そうすれば違法行為としてみなされるわけではないので、懲役とか罰金刑の対象にはならず、安心して通信を楽しむことができます。
また、改造した人だけでなく改造したものを利用した人も罰則対象となるので、必ず日本国内で使うことができる無線機を入手するようにしましょう。
日本国内で 使用可能かどうかは、技適マークが付いているかどうかを見れば簡単に判断することができるようになっています。
他のコラムでも説明していますが、
技適マークは無線機だけでなくスマートフォンなど電波を利用摺物には全てつける必要があるマークで、それが付いているものであれば法的にも認められているので安心です。
ちなみに、海外製に関しても、この技適マークが付いていれば日本国内で利用することはできるようになっているので、購入するときは必ずマークの有無を調べておきましょう。
無線通信を楽しむ場合は、法律で認められている範囲内で楽しむというのが必要となるだけでなく、使用に関しては総務省に届け出を出さなければなりません。
無許可で通信を利用してしまうと法律違反となってしまい、懲役とか罰金刑の対象となるので気をつけましょう。
また違法となることが多いのが周波数や出力に関するもので、周波数帯をいじってしまったり出力を大きくしてしまうと違法行為とみなされます。
勝手に無線機を改造してしまうと、自分にとっては快適な感じで通信できるようになるかもしれませんが違法です。
また改造に関してはその行為をおこなった人だけでなく、それを使用した人も罰則の対象となるので、その点をよく理解しておきましょう。